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不測の事態に備える

【コラム】不測の事態に備える

こんにちは、新井です。

今日は不測の事態に備えるというお話をします。

 

常に不測事態対応計画が必要です。

それは事態が思い通りに進展しなかった場合に

備えた計画のことを指します。

今日、多くの人は引退後の不測事態対応計画をもっていません。

つまり、リタイヤメントプランに

引退後の市場の暴落や長生きした時の

蓄えが底をつく可能性を含めていないのです。

言い換えれば、大抵の人のプランは

お金が底をついてしまうようなプランなのです。

そのため彼らは新たに働きに出なくてはならなくなるのです。

 

(参考記事)情報を活用するためには情報が必要

 

不測事態対応計画を持っている人は違います。

市場が暴落しようが

年金が減らされようが経済基盤は揺らぐことはありません。

自分の資産からのキャッシュフローがある限り

世界中を旅行していてもお金の心配をすることはありません。

 

つまり、リタイヤした後に

お金の心配をしたくない人は

自分のポケットへお金を入れてくれる

資産を持っている必要があります。

 

なぜ、不測の事態に備えることは

資産を買うことと関係があるのか。

前提として、ベビーブーム世代が10年以内に

後期高齢者となってしまうことです。

 

ベビーブームとは主に特定の地域で一時的に新生児誕生率が

急上昇する現象のことを指します。

高齢者の割合は2025年までに

人口に占める割合が30%超となります。

さらに25年経つと人口の40%となります。

これは実に恐ろしいことです。

 

なぜなら、これまで国を支えてきた世代が

今度は給付を受け取る側に回るため、

医療や介護、福祉サービスへの需要が高まり

社会保障財政のバランスを崩していくのです。

 

政府はバランスを取るために現役世代だけでなく

上の世代への負担を強いることになります。

つまり、高齢者になってからも

年金をもらえるとはいえ、現役世代並みの

社会保険や税金を納めなくてはならないということです。

したがって、今後政府がどう決定しようと

経済的な不安をなくすためには

資産を買いすすめ、不測の事態に備えることが大切ということです。

あなたも将来に向けて、準備をはじめてくださいね!

 

新井まさひろ

 

(参考記事)年商1億の私がなぜポートフォリオを買い続けるのか

 

 

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